さくらのIoT

IoTとは?

IoTとは様々なものがインターネットに繋がる仕組みのことです。IoTは私たちの生活を大きく変える技術であり、技術の革新や社会の変化に合わせて今後さらに普及していくと予測されます。

IoTの意味

IoT(Internet of Things)(読み方:アイ・オー・ティ)は「モノのインターネット」という意味で、さまざまなモノがインターネットにつながる仕組みの総称です。ここでいう“モノ”とは、具体的には“ありとあらゆるモノ”のことを指します。パソコンやスマートフォンだけではなく、冷蔵庫やエアコン、テレビなどの家電製品や、センサーやルータ、監視カメラなど、ありとあらゆるモノをインターネットの接続させることができます。IoTを活用することで、インターネットを介して様々なモノを遠隔から監視・制御したり、データの収集・分析をしたりすることが可能になります。これにより、効率化や省エネ、安全性の向上など、さまざまなメリットが期待できます。
最近では外出先での温度調整が出来る機能のあるエアコンや、自動で掃除をしてくれる掃除ロボットの家電製品がすでに実用化され、利便性が向上されています。もしかしたら今後、洋服屋や家具などにもインターネットが接続される世界がくるかもしれません。この様にIoTは私たちの生活を豊かにしてくれる可能性を秘めた技術です。

IoTの普及と市場規模

インターネットにより、モノとモノが連携することで私たちの生活を便利なものにしてくれます。世界のIoTデバイス数は年々増えており、医療や産業用途や自動車などでの増加が予測されています。2020年3月から新たに、第5世代移動通信システム(5G)の商用サービスが開始されました。5Gは超高速通信、超低遅延通信、多数同時接続可能といった特徴を持ちます。LTEや4Gから5Gに変わることで、社会のIoT化がこれまで以上に急速に発展すると期待できます。
ITおよび通信分野に関する調査・分析を提供するIDCは、国内IoT市場におけるユーザー支出額について、2022年の実績は約5兆8,000億円、2027年には約8兆7,000億円に達すると予想しています。支出額が多い産業分野は、官公庁、製造業、公共/公益、小売、運輸です。製造業の支出額が大きい理由として、国内ではGDPに占める製造業の割合が大きいことや、生産プロセスのスループット向上、最終製品の品質レベルの監視、生産に関係するリソースの最適化、エネルギーコストの削減、事業の持続可能性目標の達成、コンプライアンスへの柔軟な対応、生産設備のリモート診断/予知保全、障害発生時の原因究明といった幅広い用途で活用が進んでいることが関係しています。

世界のIoTデバイス数の推移及び予測

IoT・AIなどのシステム・サービスの導入状況
出典:総務省 令和5年版情報通信白書

国内 IoT 市場 支出額

IoT・AIなどのシステム・サービスの導入効果
出典:IDC Japan, 2023年4月「国内IoT市場 産業分野別 テクノロジー別予測、2023年~2027年」(JPJ49204323)

IoT技術が普及する社会

総務省が行った「通信利用動向調査」で、IoT・AI等のシステム・サービスの導入状況が発表されました。結果、約60%の企業がIoTなどを導入していない状況が明らかになりました。毎年増加はしていますが、国内のIoT普及はまだ発展途上ではありますが、これからの将来は多くの企業がIoT導入に向けて動き出すことが予測できます。またこの調査では、導入した企業の導入効果も発表されています。「非常に効果があった」が15.0%、IoTを導入し「ある程度効果があった」が70.9%となり、合計で85%以上の企業が効果を実感していたことがわかります。この結果からビジネスにおいて、IoT技術は効果的といえるでしょう。

IoT・AIなどのシステム・サービスの導入状況

IoT・AIなどのシステム・サービスの導入状況
出典:総務省 令和5年版情報通信白書

IoT・AIなどのシステム・サービスの導入効果

IoT・AIなどのシステム・サービスの導入効果
出典:総務省 令和4年通信利用動向調査の結果

IoTは連携が重要

IoTはクラウドとの接続まで理解することで、仕組みの全体像が見えてきます。IoT機器(IoTデバイス)が無線等の通信経路を経由しインターネットに接続すると、クラウドを利用することになります。クラウドとは、ユーザーがインターネットなどを経由して利用するコンピュータシステムで、クラウドコンピューティングやクラウドサービスとも呼ばれます。クラウドで稼働しているアプリケーション(クラウドアプリケーション)やプラットフォームにデータが蓄積され、分析されます。IoT分野のサービスは、クラウド、ビッグデータ、AIなどの技術と組み合わせることで、より出来ることが広がります。さくらインターネットでもIoTサービスを提供しています。それが、IaaS(Infrastructure as a Service)である「さくらのクラウド」で稼働しているPaaS(Platform as a Service)「さくらのモノプラットフォーム」です。

クラウド事業者が提供するIoTプラットフォームサービス

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IoTで出来ること

IoTでできることは様々ありますが共通して言えることは、例えばこれまで人が手動で行っていた数値の計測や報告、他のデバイスの操作といった作業を、モノが自律的に行うことができ「人が介在しなくても、モノが自動でサービスを提供してくれるシステム」を作ることができることです。モノがインターネットにつながることで自律的に制御や活動を行うことができ、自動でサービスを提供してくれます。また、IoTは「デバイス(センサー含む)」「ネットワーク(インターネット含む)」「アプリケーション(サーバ含む)」の3つの仕組みさえあれば、あらゆるモノ・コトへの応用が可能なことから、IoTは次世代産業に欠かせないものとなり、私たちのライフスタイルまでも一変されると言われています。IoTでは、モノがインターネットにつながることで自律的に制御や活動を行うことにより、自動でサービスを提供してくれます。

IoTの身近な事例

IoTは私たちの身近に存在します。パソコンやスマートフォンに限らず様々なモノがインターネットに繋がりますので、IoTが普及すれば衣服(ウェアラブルデバイス)や家電(スマート家電)や家屋(スマートホーム)といった製品やサービスが普及する可能性があります。例えばバス停に存在するQRコードを読み取りバスの到着時間を知る事ができるサービスや、家電が通信することでボタンを押すと近くに住んでいる親族に一人暮らしの老人の生存が確認できる仕組みも存在します。また、子供の安全確認のために通信タグを配布し、登下校時の校門通過時間をスマートフォンで親に知らせる認証実験なども行われています。

IoTで出来ることの身近な例 Example

私たちの身近にも様々なIoTが存在しています。

  • インターネットと接続し、さまざまな機能を持つのが「IoT家電」です。外出先でも電源のON/OFFや温度調節など遠隔操作のできるエアコンや、食材の減り具合を検知する冷蔵庫、部屋にいるペットの様子を確認できたり、防犯の役割もするカメラなど様々な種類のIoT家電があり、非常に利便性が高いことが特長です。スマートスピーカーと連携してコントロールできる家電が多いので、声だけで操作できるのも魅力のひとつです。家事を楽にしてくれるIoT家電は、私たちにとって身近な存在となりつつあります。

  • スマートロックは、スマートフォンからカギの操作ができます。外出先からでもカギの施錠や解錠が可能で、カギの閉め忘れがなくなり防犯になります。また物理鍵ではないので、鍵の紛失の心配もありません。ハンズフリー解錠に対応している商品であれば、両手に荷物を持っていても手を使わずに解錠可能です。スマートロックを活用すれば、場所の時間貸しなどで利用されるシェアリングエコノミーなどのサービスが発展するでしょう。

  • ウェアラブルデバイスは、腕時計や指輪など、身体に装着するものです。センサーによって身体の動きや心拍数、睡眠解析などの情報を計測できます。身体の状態が把握できるので、健康管理をするうえで便利です。海外を中心に医療の分野でも注目を集め、ウェアラブルデバイスで取得したデータを利用し、新たな医学の研究報告や臨床試験の報告も増えています。またスポーツの分野では、選手の身体のコンディションを計測しトレーニングで活用しています。

  • 海外ではAmazonGoのような無人決済店舗が存在します。AI(人工知能)技術を活用し、決済は電子マネーやQRコード決済で行われます。店舗内のセンサーとスマートフォンなどの端末との通信で決済が行われるところにIoT技術が使われています。国内でもコンビニエンスストアがQRコード決済で実証実験を行っているところもありますが、実用化されれば将来的には無人店舗が各地で誕生する時が来るでしょう。

  • 駐車場を活用したカーシェアリングのサービスは、駐車場にカメラやセンサーを取り付け、常に監視することで車が止まっているかどうかを認識し、車両の利用可能な状態を把握できる仕組みです。ユーザはクラウドサービスで自動車の空席が確認できたら、車両を予約しレンタカーのように利用できます。

  • スマートハウスは、電力会社などが家の電力使用のコントロールを行い、太陽光による発電状況や水道の使用状況をデータ化して効率化を図ります。スマートホームは、家電がインターネットでつながり、温度、照明、冷蔵庫の中身などを確認でき、家電の操作を遠隔で行うことができます。また今後は、ハードウェアが進化すればAI技術と合わせて「家事・介護ロボット」などの普及が進むとも考えられます。

IoTサービスの活用事例

サービスなどでビジネス展開されているIoTの活用事例では業種ごとに特徴があります。例えば、小売業であれば、リアルタイムに複数店舗の在庫データを取得して発注作業を省力化、製造業であればセンサーや機器自身から集めたデータを取得してより稼働率を向上、医療業であれば患者の生体情報を取得して高い診察精度を実現、金融業であればスマートフォンでの申込みや支払い、実情に踏まえた保険プランを提案などがあります。このようにIoTの活用パターンは各業界のニーズによって分類され、様々なサービスに特徴がある活用方法があります。

活用事例 Case study

IoTは業種ごとにさまざまな活用方法があります。

  • スマートメーターとは、各家庭に設置されている通信機器付きの電力計(電気メーター)です。従来の電力計は、検針員が各家庭を訪問して電気の使用量を目視で確認するために使われてきました。通信機器付きの電気メーターに代わることで、電気の見える化ができ検針作業の効率化が可能となりました。

  • スマートホテルはホテルの従業員の業務を自動化し清掃員以外は無人化したホテルのことです。一般的なホテルの業務やサービスを無人化した場合「オンライン予約システム」「チェックイン機やタブレットを利用したチェックイン/アウトの自動化」「スマートロックによる入退出・施錠/解錠の自動化」「専用端末などで室内設備の集中制御」「AIコンシェルジュ」などを利用し、これまで人間がやってきた仕事をコンピュータによって自動的に実施しています。

  • スマートハイウェイは高速道路の「保守点検の自動化」「道路情報分析の高速化・高精度化」の機能を持っています。これまで危険の伴う高所での保守点検作業と常に発生する渋滞や事故、落下物などの異常検知を人力で行っていました。IoTと5G通信を利用し自動化することで、このような重要な情報をリアルタイムに把握でき、情報の精度が向上するような認証実験も実施されています。

  • 製造業は「第4次産業革命(Industry 4.0)」と呼ばれる、ドイツ政府の高度技術戦略から生まれたプロジェクトである「スマート工場」の実現で、新しい価値やビジネスモデルの創出を目指す取り組みが進んでいます。スマート工場(スマートファクトリー)とは、製造設備が互いにつながり人の介在なくして、部品手配や製造工程の最適化を行うことができる次世代工場です。また異なるメーカーの製造設備がネットワークでつながり、企業をまたいだ製造活動が可能になります。

  • スマート農業とは、ロボット技術や情報通信技術(ICT)を活用して、省力化・精密化や高品質生産を実現する等を推進している新たな農業のことです。ロボット技術では農作業の省力化・自動化に貢献し、例えば無人トラクターや収穫ロボットなど、農作業の自動化を実現するロボットが開発されています。ICT技術では、農作業の効率化・高度化に貢献する技術で、例えばセンサーやカメラなどのIoT機器を活用して、農作物の生育状況をモニタリングしたり、気象や土壌情報などのデータを収集・分析したりすることで、最適な農作業のタイミングや方法を判断することができます。

  • IT企業と自動車製造会社の連携によるMaaS(Mobility-as-a-Service)が存在します。これまで自動車産業は自動車を製造し販売までを目的とした企業活動を行ってきました。しかし、今後訪れる自動車の電動化や自動運転の流れの中で従来のメーカーだけではなく、特にIT企業の参入によりビジネスモデルが変化してきます。自動車の製造から自動車を活用したサービスの提供となりビジネス領域はこれまでよりも格段に広く展開され、その中でMaaSは「移動における社会課題の解決を実現」をするものとして、これからの社会に大きな影響を与えていくでしょう。

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商号
さくらインターネット株式会社 (SAKURA internet Inc.)
代表取締役社長
田中 邦裕
所在地
  • 本社
    大阪府大阪市北区大深町6-38 グラングリーン大阪 北館 JAM BASE 3F
  • 東京支社
    東京都新宿区西新宿7-20-1住友不動産西新宿ビル 32F
  • 福岡オフィス
    福岡県福岡市中央区赤坂1-12-15 赤坂門プライムビル 7F
  • SAKURA innobase Okinawa
    沖縄県那覇市松山1丁目2番13号 長谷工那覇ビル1F
設立
1999年8月17日
上場証券取引所
東京証券取引所プライム市場(証券コード:3778)
資本金
112億8,316万円
従業員数
連結 755名 (2023年3月末)
主要事業
クラウドコンピューティングサービスなどの提供、IoT関連事業
データセンター運営
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